沿革

明治31年(1898年) 初代野口茂助が東京日本橋において、建築用金物並びに土建鉱山鉄道用各種機械工具金物雑貨製業卸業を野口茂助商店と称して開業
昭和11年(1936年)
昭和初期の社屋

昭和初期の社屋

名会社に組織変更し、合名会社野口茂助商店と称して2代目野口甚太郎が事業を承継し、代表取締役に就任
昭和27年(1952年) 3代目野口寿雄が株式会社に組織変更、野口金物株式会社と称し、代表取締役に就任
昭和33年(1958年) 下請、建築金物メーカー約30社を糾合し野口王冠会を組織し、取締役社長野口寿雄が会長に就任
昭和40年(1965年)

旧本社

9月、東京都中央区日本橋本町4の4旧社屋跡にクラウンビルを建設
昭和43年(1968年)

現在の仙台支店

10月、宮城県仙台市卸商センターに仙台支店(現在の仙台営業所)を開設
昭和44年(1969年) 社名を株式会社ノグチへ変更
昭和45年(1970年)
横浜支店

現在の横浜支店

2月、神奈川県横浜市に横浜支店を開設
東京都文京区千石4丁目27番地に第二クラウンビルを建築、量販部門を拡張
昭和47年(1972年) 11月、(株)ウッドペッカーを設立
昭和48年(1973年)
旧北関東営業所

旧北関東営業所

2月、栃木県足利市問屋団地に足利支店(現在の北関東営業所)を開設
昭和60年(1985年) 埼玉県越谷市流通団地にDIYコミュニケーションセンターを開設
平成元年(1989年) 足利支店の敷地を拡張
平成 3年(1991年) 4月、取締役社長野口寿雄が取締役会長へ就任し、後任に野口經忠が取締役社長に就任
平成 6年(1994年) 8月、取締役社長に伊藤昭三が就任
平成10年(1998年) 創業100周年
平成15年(2003年) 5月、Eコマース店舗「環境生活」を開店し、CM事業部を新設
平成21年(2009年) 3月、代表取締役社長に野口茂一が就任
7月、ビル建材事業部を新設
平成22年(2010年)
越谷倉庫

現在の商品開発部/購買部/越谷倉庫

2月、DIYコミュニケーションセンターを廃止し、商品部を新設
平成23年(2011年) 7月、横浜市神奈川区西神奈川にビル建材事業部 横浜本部、日本橋本社ビルに建材事業部 東京営業所を設置
10月、新規事業において、東京都 石原都知事より経営革新計画の承認を得る
平成24年(2012年) 7月、ビル建材事業部の工事施工力を強化するため、「建設業許可」を取得
8月、国際規格「ISO9001品質マネジメントシステム」を取得
11月、業務本部を新設
平成25年(2013年) 3月、特需部を新設
4月、ビル建材事業部 「仙台営業所」を新設
    情報システム部を新設
6月、ビル建材事業部「茨城営業所」を新設
12月、東京投資育成株式会社への第三者割当増資を行い、資本金を7050万円へ増資
平成26年(2014年) 4月、特需部を埼玉県越谷市越ヶ谷へ移転
9月、人事部を新設
11月、経営管理部を新設
平成27年(2015年) 1月、企画部を新設
8月、持株会社制に移行し、株式会社NOGUCHI、株式会社ノグチを新設会社と分社化し、持株会社を株式会社ノグチHDへ社名変更
11月、ビル建材事業部「千葉営業所」を新設
平成28年(2016年) 3月、野口經忠が株式会社ノグチHD・株式会社NOGUCHI・株式会社ノグチの取締役に就任
4月、特需部を特需事業部へ変更
5月、特需事業部「越谷営業所」「東京営業所」「仙台営業所」「横浜営業所」「北関東営業所」を新設
6月、特需事業部「大阪営業所」を新設
    木造住宅の建築金物積算に特化した「積算室」を新設
10月、人財紹介派遣会社「株式会社Ripple」を新設
11月、邸別納品サービスを行う「邸別営業部」を新設
平成29年(2017年) 1月、エクステリア商材の材工サービスを提供する「リサイクル建材部」を新設
2月、本社を現在の本社所在地(日本橋本町4-8-16)へ移転
3月、特需事業部内に「商社流通部」を新設
8月、邸別営業部とリサイクル建材部を合併し「邸別事業部」を新設
平成30年(2018年) 1月、 工事監理部を新設
5月、Bellwood Home株式会社との資本提携を経て邸別事業継承を行う
6月、商社流通部、量販部を新設
7月、株式会社ノグチHDの100%子会社「ノグチマテリアル株式会社」を新設
    ノグチマテリアル株式会社 「埼玉営業所」を開設
8月、株式会社ノグチHDの100%子会社「株式会社NOGUCHI INDUSTRY」を新設
11月、「環境生活株式会社」を新設
令和元年(2019年) 1月、 株式会社 NOGUCHI INDUSTRYに営業部を発足
4月、 株式会社 NOGUCHI INDUSTRY 物流部倉庫を足利に集約
5月、 「株式会社 日本環境エンジニアリング」を新設